クルーズdeツナグ・プロジェクト 全国クルーズ活性化会議、北陸復興応援企画がスタート
全国クルーズ活性化会議(久元喜造会長=神戸市長)は2月から、クルーズによる地域活性化、クルーズ人口の拡大を図る「クルーズdeツナグ・プロジェクト」を展開している。国や旅行業団体、クルーズ関連団体、各港が連携し、各地でクルーズの魅力を伝える企画を開催。春からは北陸の復興応援企画も始め、クルーズで地域に元気を与えていく。
プロジェクトは、クルーズによる地域活性化や日本のクルーズ人口の拡大、クルーズ文化醸成を目的とする、同会議と官民のクルーズ関係者が連携する初のプロジェクト。クルーズで旅客と寄港地の住民、港と港、日本と世界をつなぐという思いをプロジェクト名に込めた。
取り組みの第1弾は「全国クルーズ・リレーシンポジウム」。講演やクルーズイベント、船内見学などクルーズの魅力を伝え、クルーズを身近に感じられる企画を全国各地で実施。2月9日の下関港でのシンポジウムを皮切りに、4月15日の神戸港での客船「ウエステルダム」の市民船内見学会、7月の金沢港での「港フェスタ」など全国で20回程度のイベントが予定されている。
春からは第2弾として「全国から北陸へエール」と題し、北陸復興応援企画を展開。全国55の港湾管理者らが各港のクルーズターミナルや観光案内所を会場に北陸4県の動画の放映や特設ブースで北陸の魅力をアピール。客船「コスタ・セレーナ」でのスマート・クルーズアカデミーや研修クルーズなどを実施して北陸の復興への機運を醸成する。
4月15日には、神戸ポートターミナルに停泊中のウエステルダム船内で、プロジェクトについての記者会見を開催。同会議の久元会長のほか、協力団体である日本外航客船協会(JOPA)、日本国際クルーズ協議会(JICC)、日本旅行業協会(JATA)、全国旅行業協会(ANTA)、国土交通省からトップらが出席し、北陸復興応援企画への意気込みを語った。
JOPAは船内で北陸の工芸品の販売、食事に北陸の食材を使ったメニューを提供。向井恒道副会長は「北陸の地域社会に活気を与えることを最優先に取り組みたい。プロジェクトを通じクルーズで地域活性化に貢献する」と話した。JICCは寄付金活動や物産市を予定しており、堀川悟会長は「日本発着クルーズは高需要。港湾やクルーズの魅力を伝え、地域活性化へ尽力したい」。
JATAは、コスタ・セレーナと協力し、能登の若者を対象にクルーズ体験を実施。髙橋広行会長は「さらに寄付や誘客キャンペーン、商品展開など支援策を積極的に展開する。集中的に北陸への販売強化に努めている」と力説し、「旅行会社の強みである利用客とのコミュニケーション力を生かしてクルーズ市場の発展に貢献したい」と意気込んだ。
ANTAは日本観光振興協会の「行こうよ!北陸」キャンペーンに参画。近藤幸二副会長は「このキャンペーンは息の長いものになるだろう。全国5400社会員の力で旅行商品の造成を進めていきたい」。
この後、ウエステルダム船長に記念品を渡すなどして寄港を歓迎した。
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