楽しく読めて ときどき役に立つ観光・旅行専門紙「トラベルニュースat」

原宿にカフェオープン 日本ワーキングホリデー協会/東京

16/08/09

ワーキングホリデー(ワーホリ)制度の普及を支援する日本ワーキングホリデー協会(東京・新宿)が7月11日、若者の町、原宿にカフェ「ワーキングホリデー コネクション」をオープンさせた。

ワーホリ協定相手国の食や、ワーホリ経験者のシェフがつくるスイーツを提供したり、実際にワーホリ制度で来日した若者がスタッフとして働く。メディアを対象にした試食会で同協会の池口洲理事長は「カフェやパンケーキを媒体に、日本の若者にワーキングホリデーという選択肢があることを教えたい」と話した。

定番メニューはバリスタ焙煎のコーヒーやオリジナルスイーツ「ふわとろパンケーキ」など。夜はワインも出す。60席、営業時間は11―23時。

試食会では季節限定メニュー第1弾として、オーストラリア料理「ワニの手羽先」が出された。ワニの前足を焼いた料理で、手の先から爪までは、ワニの手がそのまま皿に盛られていた。白身の肉で、やや硬めの食感は、牛肉の噛みきりづらい硬い部位を食べているのとは異なり、これがワニ肉かと納得感のある独特の硬さだった。

オーストラリアでは、ワニはどのくらい頻繁に食卓に上がるものか、肉屋で売られているのか、提供しているワニは養殖か野生なのか、ワニの種類などを聞いたけど、このあたりに即答は得られなかった。ワニはディナーのみで提供する。季節限定メニューは3カ月ごとに変更する予定。

ワーキングホリデーは2国間協定に基づき、若者が観光しながら、滞在費を補うために就労することを認める査証制度。日本は1980年にオーストラリアとの間で制度を開始して以降、ニュージーランド、カナダ、韓国、フランス、ドイツ、イギリス、アイルランド、デンマーク、台湾、香港、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、オーストリアの16カ国と協定を結んでいる。日本人は毎年約2万人が制度を利用し海外に滞在しているという。

試食会で協会関係者は「韓国では毎年10―12万人が制度を利用している。カフェのコンセプトは若者が海外とつながる機会づくり。情報発信に努めたい」と制度の普及に期待を込めた。

購読申し込み
地旅
夕陽と語らいの宿ネットワーク
まちづくり観光研究所
地旅
関西から文化力
トラベルニュースは
文化庁が提唱する
「関西元気文化圏」の
パートナーメディアです。
九観どっとねっと
ページ
トップへ