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財団JTB、今年の訪日客を990万人と予測

財団法人日本交通公社は、2011年の旅行マーケットについて、訪日外客数を10年(1―12月)の見込み数から15.1%増の990万人、海外旅行者数を4.2%増の1730万人とする予測を発表した。10年は訪日外客数860万人、海外旅行者数1660万人と見込んでいる。

昨年12月22日に東京で開いた旅行動向シンポジウムで、同財団の黒須宏志主任研究員が各種指標やアンケートなどを基に解説。インバウンドについては、「観光目的地としての日本の人気が世界的に急上昇中」などと指摘し、15.1%増と高い伸びを予測した。それでも大台の1千万人までは届かない。

海外旅行は(1)マーケットに伸びしろがある(2)若年層のマイナスがストップしている(3)シニアのプラスは鈍化ながら継続(4)羽田国際化の純増分が寄与-といったプラス材料と、JALグループの国際線縮小など「座席供給量の伸びが抑制的」とする市場環境などから4.2%増の1730万人と予測した。

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