対面による交流再開で増加傾向　ＪＮＴＯ、訪日教育旅行の動向を公表

日本政府観光局（ＪＮＴＯ）は12月５日、２０２３、24年度の訪日教育旅行の動向をまとめ、公表した。コロナ禍が明け、対面による学校交流が再開され、実施件数と参加人数ともに年を追うごとに増加している。

24年度の対面による実施人数は前年度比33・６％増の７７１件。市場別では台湾が３４９件でトップとなり、全体の半数弱を占める。中国90件、韓国60件、アメリカ51件、香港44件が続き、いずれも前年度より大きく増加している。

学校種別では高校が４２５件で、シェア比は全体の55・１％。地域別では中部２１０件、関西１８７件、関東１３５件の順。

対面による参加人数は24年度、同22・３％増の１万８７３６人。市場別では台湾が半数強の９４５７人を占め、中国２５１４人、韓国１８１５人、香港１４９１人が上位で、いずれも大きく増えている。学校種別では高校が全体の55・９％を占める１万４８１人。地域別では関西５９３１人、中部４３５０人、関東３７７８人。

動向は訪日教育旅行の全都道府県の代表窓口を対象にしたアンケート調査の結果を集計した。