国内観光旅行、トップの５５００万人　レジャー白書２０１６

公益財団法人日本生産性本部余暇創研は８月初旬に「レジャー白書２０１６」を発行する。15年の余暇市場は前年比１．０％減の72兆２９９０億円。パチンコなど娯楽部門の落ち込みが響いたものの、観光・行楽部門は前年を上回った。

観光・行楽部門は前年比０．６％増で、４年連続で増加。遊園地・テーマパークが前年に続き過去最高を更新したほか、旅行業では国内旅行が大幅増、ホテルは３年連続の増加で過去最高業績を記録した。旅館も増加、鉄道や航空も堅調と、業界全体が前進した１年だった。そのほかの市場ではスポーツ部門がウェア販売や観戦が好調で前年比増となった。

余暇活動の現状を見ると、「国内観光旅行」が参加人口５５００万人で５年連続のトップに。消費マインドの停滞で多くの種目が前年割れとなるなかでも北陸新幹線の開業やシルバーウイークを追い風に、前年から１００万人増、全種目のなかで唯一の５千万人超となった。そのほかでは「ジョギング、マラソン」が50万人増の２１９０万人と急伸し、観光とスポーツの強さが浮き彫りに。

今年のレジャー白書は「少子化時代のキッズレジャー」をテーマに据え、５―14歳の余暇活動についてレポートしている。

子どもの余暇活動参加率は全体では、１位から「トランプ、オセロ、カルタ、花札など」「テレビゲーム」「遊園地」「動物園、植物園、水族館、博物館」「国内観光旅行」の順。参加率は１―４位は50％を超え、国内観光旅行は48．３％。男女別では国内観光旅行は男が10―14歳で、女が５―９歳でそれぞれ４位に入り、それ以外の年代では５位以下だった。

レジャー白書では、子どもの余暇活動に影響する要因として「親の時間面・支出面のゆとり度」に注目。国内観光旅行の場合、親の余暇支出が増えた場合の参加率は47．５％、減った場合は39．８％となるなど、種目によって親の時間、支出面のゆとり度が子どもの余暇に影響することがわかったとしている。

調査は１月にインターネットで、全国の15―79歳を対象に実施した。