「エコ・小」を推進　国際観光施設協会、技術面から観光立国を支援

建築や設計、設備の改善などを通じて国際競争力のある観光施設づくりを進める国際観光施設協会（２３９会員、鈴木裕会長＝観光企画設計社）はこのほど、東京・九段のホテルグランドパレスで２０１７年度総会を開いた。１０２人が出席した。

同協会は近年、設備と運用の改善でホテル旅館の省エネを実現する「エコ・小」運動を推進。前年度には政府が主導するサービス産業の生産性向上の一環で、宿泊業の生産性向上モデルの開発に、「エコ・小」の手法で取り組んできた。

また、観光庁が進める日本版ＤＭＯの設置推進事業でも、松本市のアルプス山岳郷のＤＭＯ候補としての立ち上げに関わるなど、観光立国に向け技術者集団としての支援を行ってきた。

あいさつで鈴木会長は「旅館ホテルでのエネルギー使用状況の見える化や、施設の美しさを求めて協会が推進している木材を活用した施設づくりの提案にも手応えを感じています。今後は自然災害大国日本でいかに安全を確保していくか、耐震についても取り組んでいきたい」などとあいさつした。

総会では17年度事業と予算を承認。今年度も引き続き、技術によるホテル旅館の生産性向上や、観光施設での「木づかい運動」に力を入れる。

同会は設計事務所、建設業、施工会社、建材・設備・調度備品のメーカー、インテリア関連会社などが加盟している。