組織改革を推進　日本温泉協会が総会、委員会活動で事業展開

日本温泉協会（１３３０会員、大山正雄会長＝学術部幹事委員）はこのほど、新潟県瀬波温泉の村上市民ふれあいセンターで２０１５年度総会を開き、(1)14年度事業と決算(2)15年度事業計画と予算(3)16年度総会開催地―などを審議、承認した。16年度総会は愛媛県道後温泉で開催する。

会員が減少するなか、同協会では財務体制と組織の立て直しが喫緊の課題。このため14年度は事務局体制のスリム化などによる緊縮予算のもと、少人数で事業推進が可能な委員会制度を立ち上げ、よりスピーディーで専門性の高い事業展開に取り組んできた。

14年度事業報告では委員会活動が紹介されたが、なかでも最重要課題として取り組んでいるのが「大規模で無秩序」な地熱発電開発への反対運動。地熱対策特別委員会は、地熱関連の情報収集や各温泉地や温泉事業者からの地熱開発についての相談、反対運動の支援活動を実施。同委員会の支援もあって地熱開発に歯止めがかかった地方の例などの成果も報告された。また、５月には「地熱開発のための国立・国定公園内の規制緩和に反対する」とした要望書を環境省と資源エネルギー庁に提出している。

一方、新設された女性部委員会は「温泉塾セミナー」を初開催。編集委員会では機関誌「温泉」を大幅にリニューアルした。従来のＢ５判白黒の体裁をＡ４判カラーに改編し、デザインも重視した手に取りやすい冊子に改めた。会員旅館への販売に力を入れるなど、製作費確保にも取り組んでいる。

また、こちらも新設されたインターネット委員会では公式サイト「温泉名人」のリニューアルに着手、予約機能の強化に取り組んでいる。

15年度は引き続き財務の改善や女性会員の登用による組織や事業の活性化を進めることにしている。

大山会長は「今年創立86年目を迎えた歴史ある協会ですが、会員の減少により組織として厳しい状況に置かれています。会組織および財務、事業の見直しは道半ばですが、機関誌のリニューアルやインターネット委員会の活動など、前向きな事業展開も始まっています」などとし、協会運営に協力を求めた。