寄港数増や需要拡大策を推進　関西クルーズ振興協、総会で意識共有

関西クルーズ振興協議会（坂野公治代表世話人＝近畿運輸局長）の２０１８年度総会が６月22日、大阪市住之江区の大阪市港湾局会議室で行われた。クルーズ旅行の需要拡大を図るセミナーや、管内へのクルーズ客船誘致活動などを行う事業計画を決めた。

同協議会は03年３月、クルーズ振興による観光産業や地域の活性化を目的に設立。近畿２府４県など地方自治体、経済団体、船会社、旅行会社など１１７企業・団体が加盟する。

総会であいさつした近畿運輸局の谷川勇二次長は、17年にクルーズ船で入国した訪日旅行者数が前年比27．２％の２５３万人で、クルーズ船の寄港回数も同37．１％増の２７６５回に達し過去最高を記録したと報告。「このうち関西の主要港は全国平均を上回る４割増で、２２９回を数えた。寄港数の増大は皆さまの努力の成果」。今年は３月にクイーンエリザベスが大阪港に、16万8千総トンのオベーション・オブ・ザ・シーズが舞鶴港に３回入港することを紹介し、さらなる増大に期待を示した。

事業報告では、大型クルーズ船の入港時にブース出展をしたり、クルーズのパネル展を行うことによってクルーズファンの拡大につながったとし「今後もＰＲは積極的にやっていきたい」と話した。

総会では、瀬戸内海クルーズを関係者が一体となって発信していく「瀬戸内・海の路ネットワーク推進協議会」が今年６月に設立したことも報告された。