クルーズdeツナグ・プロジェクト　全国クルーズ活性化会議、北陸復興応援企画がスタート

全国クルーズ活性化会議（久元喜造会長＝神戸市長）は２月から、クルーズによる地域活性化、クルーズ人口の拡大を図る「クルーズdeツナグ・プロジェクト」を展開している。国や旅行業団体、クルーズ関連団体、各港が連携し、各地でクルーズの魅力を伝える企画を開催。春からは北陸の復興応援企画も始め、クルーズで地域に元気を与えていく。

プロジェクトは、クルーズによる地域活性化や日本のクルーズ人口の拡大、クルーズ文化醸成を目的とする、同会議と官民のクルーズ関係者が連携する初のプロジェクト。クルーズで旅客と寄港地の住民、港と港、日本と世界をつなぐという思いをプロジェクト名に込めた。

取り組みの第１弾は「全国クルーズ・リレーシンポジウム」。講演やクルーズイベント、船内見学などクルーズの魅力を伝え、クルーズを身近に感じられる企画を全国各地で実施。２月９日の下関港でのシンポジウムを皮切りに、４月15日の神戸港での客船「ウエステルダム」の市民船内見学会、７月の金沢港での「港フェスタ」など全国で20回程度のイベントが予定されている。

春からは第２弾として「全国から北陸へエール」と題し、北陸復興応援企画を展開。全国55の港湾管理者らが各港のクルーズターミナルや観光案内所を会場に北陸４県の動画の放映や特設ブースで北陸の魅力をアピール。客船「コスタ・セレーナ」でのスマート・クルーズアカデミーや研修クルーズなどを実施して北陸の復興への機運を醸成する。

４月15日には、神戸ポートターミナルに停泊中のウエステルダム船内で、プロジェクトについての記者会見を開催。同会議の久元会長のほか、協力団体である日本外航客船協会（ＪＯＰＡ）、日本国際クルーズ協議会（ＪＩＣＣ）、日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）、全国旅行業協会（ＡＮＴＡ）、国土交通省からトップらが出席し、北陸復興応援企画への意気込みを語った。

ＪＯＰＡは船内で北陸の工芸品の販売、食事に北陸の食材を使ったメニューを提供。向井恒道副会長は「北陸の地域社会に活気を与えることを最優先に取り組みたい。プロジェクトを通じクルーズで地域活性化に貢献する」と話した。ＪＩＣＣは寄付金活動や物産市を予定しており、堀川悟会長は「日本発着クルーズは高需要。港湾やクルーズの魅力を伝え、地域活性化へ尽力したい」。

ＪＡＴＡは、コスタ・セレーナと協力し、能登の若者を対象にクルーズ体験を実施。髙橋広行会長は「さらに寄付や誘客キャンペーン、商品展開など支援策を積極的に展開する。集中的に北陸への販売強化に努めている」と力説し、「旅行会社の強みである利用客とのコミュニケーション力を生かしてクルーズ市場の発展に貢献したい」と意気込んだ。

ＡＮＴＡは日本観光振興協会の「行こうよ！北陸」キャンペーンに参画。近藤幸二副会長は「このキャンペーンは息の長いものになるだろう。全国５４００社会員の力で旅行商品の造成を進めていきたい」。

この後、ウエステルダム船長に記念品を渡すなどして寄港を歓迎した。