旅行会社やＯＴＡ、観光協会サイトの支持高く　ＪＴＢ、コロナ禍での「情報と旅行」意識調査

ＪＴＢは４月９日、コロナ禍での消費者のインターネットやＳＮＳといった「情報」と旅行に関する意識調査の結果をまとめた。コロナ禍で自宅時間が増える中、若い世代を中心にネットによる情報入手の頻度は高まり、それが実際に行動につながる傾向は強まっている。そういった時代に発信者側である旅行会社地域はどのような対策をとるべきか。調査結果から現状を見定め、参考にしたい。

「コロナ禍で考え方に変化があった」と回答した人のうち、変化の内容は「対面や直接のコミュニケーションは大切（２8．4％）」28・４％、「国内旅行したい意識が高まった」26・７％、「買い物はネットショッピングなどで済ますことが増えた」22・９％が上位。性年代別では「女性」「若い年代」が変化を感じる傾向が強く、「男性」、「シニア層」ほど変化はない。

日常利用する情報通信機器は「スマートフォン」が86・８％で断トツトップ。全世代で最多となり、もはやスマホを手放せない時代になった。「ノートパソコン」55・６％が続き、「デスクトップパソコン」は23・３％。利用しているＳＮＳは「ＬＩＮＥ」73・８％が抜きんでて１位。「ＹｏｕＴｕｂｅ」「Ｔｗｉｔｔｅｒ」、「Ｉｎｓｔａｇｒａｍ」が40％前後で続く。

次に直近の旅行経験。２０１９年は58・６％、20年は42・９％で、20年１―３月は27・５％だったが、今年１―２月は10・７％まで落ち込んだ。コロナ禍での旅行経験のは男女とも29歳以下の若い年代が多く、60代はＧｏＴｏトラベルで10―12月に多くが旅に出ていた。

では、情報と旅行関係性はどうか。直近の旅行先を決めるきっかけになった情報は「オンライン専門の宿泊予約サイト（ＯＴＡ）」が28・６％でトップ。「友人知人からのおすすめ・体験談など」18・４％、「旅行会社のサイト」10・２％が続く。20年は19年よりＯＴＡ、宿泊・交通の直販サイトの利用率が高まり。旅行会社パンフレットは減少した。

「旅マエ」の情報収集は「宿泊施設」「飲食店」「観光名所」について多く調べ、収集先は「旅行会社やＯＴＡの観光情報（４５．８％）」が45・８％で抜けている。次いで「旅行口コミサイト」「観光協会のサイト」の順。観光名所については「観光協会のサイト」がトップで地域の情報は地域の団体のサイトが信頼できるという判断だろう。これらは旅ナカも同様の傾向。

ＳＮＳへの旅行体験の投稿経験があるのは26・０％。女性29歳以下の経験率が最高で、女性と若い年代が投稿する傾向にある。コロナ禍では旅行先が具体的にわからないようにするなど投稿への配慮もみられた。

ＪＴＢでは調査結果から「旅行関連のＳＮＳやブログは、旅の購買行動や具体的に行動するための情報手段として必ずしも機能的に働いているとはいえない」と分析。旅行会社やＯＴＡ、観光協会のサイトの支持の高さは改善への努力が結びついたとみている。

調査方法は３月１―４日、インターネットアンケートで実施。全国の18―69歳の男女を対象に行い、本調査は19―21年２月に旅行を経験者かつスマートフォンを持つ人２０２５人から回答を得た。