旅で地域を支援「応援消費」、３割が経験、５割超が意向　楽天トラベルが調査

自然災害やコロナ禍などで苦しむ地域を、消費を通して支援する「応援消費」。観光・旅行で応援しようという動きも注目を集めている。楽天トラベルがこのほどまとめた旅行分野での応援消費関する調査結果では、３割が経験あり。５割超が今後行いたい意向を持つなど、旅に出かける意義のひとつとして浸透してきているようだ。

旅行を通じた応援消費の経験があるのは30・６％。性・年代別では20代男性が43・６％と最も高く、60代男性35・５％と続き、男性の経験率の高さが目立つ。

今後の旅行を通じた応援消費を「行いたい」と回答した人は55・４％で「行いたいと思わない」は７・５％にとどまり、応援消費の経験がある人のうち今後も「行いたい」は90・２％にのぼるなど意向は高い。こちらは女性の意向が男性よりも３ポイント高い結果に。

旅行のよる応援消費に関心がある理由は「地域や事業者の人に喜んでもらえる」60・５％が最多。「旅行の満足度がより高まる」「地域の経済や事業者、文化などのサステナビリティ」と続く。男女問わず20代は「ボランティアなどの支援活動が好き・興味がある」が他年代よりも高く、支援活動に関心が高い世代といえる。40代では「旅行の満足度が高まる」「思い出話や話題づくり」「子どもや家族の教育になる」の回答率が高く、付加価値、旅行の充実化への期待から応援商品に関心を寄せているようだ。

旅行によつ応援消費の経験者に消費先を尋ねると、「ホテルや旅館」「飲食店」「特産品、土産物店」がトップ３。女性は男性よりも「特産品、土産物店」の利用割合が高く、男性は女性よりも「スポーツ施設」「テーマパーク、遊園地」が高い。20代男性はアクティビティを選ぶ傾向。

応援消費の経験者が支援の必要性をどこから知ったかは「マスメディア」53・１％が最多。近年旅行情報の入手先として席巻している「ＳＮＳ上での投稿」は19・６％と低めに。

応援消費をする際の課題は「応援、支援するための予算、旅行期間が十分にない」という旅行者側の課題と「その地域に旅行に行く際の安全性が分からない」「その地域や事業者が旅行者を歓迎してくれるか分からない」という受け入れ先の事情も上位となっている。
調査は５月にインターネットで実施。全国の20―69歳の男女１０６５人が回答した。