近畿日本ツーリスト・宿泊需要を創造　ｅ宿７月スタート（1）

近畿日本ツーリスト個人旅行（岡本邦夫社長）がインターネット宿泊販売を強化する。７月から、旅館ホテルが客室在庫や予約状況を管理できる「ｅ宿（いーやど）」をスタート。個人会員４１０万人を有するクラブツーリズム、法人・団体を取り扱う近畿日本ツーリストなどグループ企業の多様な販売チャネルを活用し、インターネット宿泊予約販売の市場に本格参入する。

新たなＯＴＡモデル　クラツー会員４１０万人も対象

７月から稼働するｅ宿は、近ツーのウェブサイトで販売する宿泊プランを旅館ホテルが登録、管理できる宿泊予約サービス。オンライン・トラベル・エージェント（ＯＴＡ）としては後発にあたるが、同社では従来にない新しい形のＯＴＡとして役割を強調する。

コアターゲットが異なる主要３社をはじめＫＮＴ―ＣＴホールディングスとして年間取扱額４４８３億円（２０１３年12月期決算）に達するボリュームをベースに、グループ内のシナジー効果を最大限に発揮する。

その中でもインパクトがあるのは、クラブツーリズムの会員数４１０万人。このうち６割は50―70代のシニア層に当たる。現状クラブツーリズムでのネット予約比率は３割で、ｅ宿の本格稼働でアプローチを強化することにより大きな需要喚起が見込まれている。

実際、クラブツーリズムのコアターゲットであるシニア層は、平日のバスツアー、テーマ型ツアーなどへの参加が非常に多い。曜日にとらわれず時間的にも金銭的にも余裕があり、ｅ宿によって平日の宿泊や日・月曜など稼働の低い日などへピンポイントの誘客が見込まれる。

「クラブツーリズムのサイトだけではなく、全国約３００万世帯に毎月配布している旅行情報誌『旅の友』でもインターネット宿泊販売を告知していきます。確実にシニア層に届き、旅館ホテルやビジネスホテルにとっても需要開拓につながります」と、ｅ宿を担当する近ツー個人旅行の酒井博さん。

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