企画旅行強化の時代へ

ＪＴＢが２００９年度（09年４月）から旅館ホテルとの宿泊契約のなかで、手配旅行の休前日の手数料を２％下げ13％にすることを発表し、旅行・宿泊業界で話題になっている。

旅行業界最大手のＪＴＢが手数料を下げることで、日本旅行や近畿日本ツーリストもその対応を迫られることが予測され、数社の大規模旅館からは「手数料が下がることは画期的なこと。ＪＴＢの英断で旅行業界全般に波及することを期待している」といった声を聞いた。

今回の契約について水を差すつもりはないが、下げた手数料の収益をどういった形で埋めるのかは気になるところだ。企業であるならば損をしてまでの契約は結ばないからだ。

ある業界通は「企画旅行の中味を充実させて販売を強化し、手配旅行で収益を減らした分、企画旅行の中で合法的な形で仕入価格と販売価格を決め、利益をあげるだろう」と述べた。ＪＴＢ広報室も「企画力ある高額商品の造成で、我々と宿泊施設でウイン＆ウインの関係を築きたい」と話している。

これまで企画旅行は「企画」とは名ばかりの「規格」旅行で、面白みがなく消費者が求めている商品になっていないという指摘があったのは事実。今回ＪＴＢが企画旅行の商品力を強化することで販売の拡大を図り、利益アップにつなげることになれば、旅行業界のあり方として１つの流れができるのではないか。

ただ、これまで以上に企画力と販売力が問われることになり、旅行会社の存続をかけた取り組みが必至で、競争力が増すのも間違いない。

（トラベルニュースat 08年4月10日号）