ＬＧＢＴＱ理解は職場から

本紙でも幾度かＬＧＢＴＱ（同性愛や両性愛、心と身体の性が一致しない人の総称）について紙面を割いてきた。このほど、ＫＮＴ―ＣＴパートナーズ会関西連合会設立総会の記念講演会で、国際ＬＧＢＴＱ＋旅行協会のグローバルアンバサダー日本担当の池内志帆さんから現場の声を聞き、あらためて今後ＬＧＢＴＱの取り組みが必要不可欠であることを認識した。

池内さんは、近畿日本ツーリスト関西（ＫＮＴ関西）が総合旅行会社として日本で初めて同旅行協会に加盟したことを評価。加盟によって、今後社員が何不自由なく過ごせる雰囲気を作る機会となり、誰もが安心して働ける環境へとつながっていく。それは、労働生産性アップを意味するわけで、ＬＧＢＴＱへの取り組みは、その第一歩だという。

日本人口の８・９％１１００万人、つまり11人に１人がＬＧＢＴＱの人たちで、我々は知らず知らずのうちに、ＬＧＢＴＱの人たちと関わっていることになる。

ＬＧＢＴＱへの理解がないと、何気ない言葉がセクハラになることもあり、まずは、それぞれの職場から正すことから始めよう。様々な客を迎える宿泊施設の社員が偏見を持っていればおもてなしはできない、という池内さんの指摘を我々の業界でこそ真摯に受け止めたい。

（トラベルニュースat 19年5月25日号）