東京五輪へ―期待と決意の７年間（3）　日本のおもてなし真価問う

招致活動のオフィシャルパートナーだったＪＴＢの田川博己社長は「グループを挙げて協力をしてきた企業の一つとしてたいへん嬉しく思います」。今後は「ＪＴＢグループはスポーツを通じて、訪日される世界中の方々に、自治体や企業の方々とともに様々な仕掛けを考え、最高級の『おもてなしの心』で新しい交流の場を創ってまいります」。

「この２―３年がヤマ」

同じくオフィシャルパートナーの近畿日本ツーリストは会社コメントとして「このｎｅｗｓが全国を駆け巡ったことで日本中がさらに明るくなるとともに『スポーツのチカラ』の素晴らしさと影響力を改めて感じている次第です。そして、今後の日本の可能性、底力に期待をするところです。観光立国、スポーツ立国の実現の一助になれるよう今後さらに邁進していきます」。

日本旅行も会社名で「旅行業をはじめ観光関連産業にも大きな商機」とした上で「日本の『おもてなし』『勤勉さ』『安全・清潔な都市』『品質の高い製品』など"日本の良さ"を知っていただく」「観光リピーターとなり、日本の"ファン"となってもらうことが、オリンピックを契機とした恒久的な訪日客アップに繋がり、ひいては、世界各国との友好が築かれます」とのコメントを出した。さらに「１人でも多くの日本国民が"直接"東京でオリンピックを見ることを実現する旅行商品を企画・提供することも、旅行業の大きな役割」とし、スポーツツーリズムの推進を誓った。

阪急交通社の生井一郎社長は「拡大が期待される訪日観光旅行需要に呼応すべく、インバウンド部署のさらなる強化を図ります」と決意を示す。

全旅の池田孝昭社長は２０２０年に向けて「日本のおもてなしを体現する『地旅』『着地型旅行』を具体化することが必要」とし「この２―３年がヤマ」と指摘する。「世界各国からお客様を迎えるに当たっては、まさに地域がもてなす着地型でなければなりません。我々が15年前から推進してきた地旅を今こそ実現し、５年後には各地で実施する状況をつくり出す。そのことが世界の皆さんに日本を満足いただき、リピーターになってもらえることにつながります」。

最後に、池田社長の「五輪を一過性のものに終わらせず、名実ともに世界に確たる観光立国となるためには、この７年間は長くない」ことを肝に銘じておきたい。