九州ひとつに底力－震災復興へ観光力（2）　熊本・大分はじめ各県が魅力ＰＲ

説明会は、九州観光推進機構が毎年この時期に年度下期の観光素材を旅行会社にアピールするため開催している。今回は「ゴールデンウイークはじめ九州全体が疲弊している状況」（同機構の原田弘司・国内誘致推進部長）のなか、直近の夏休みの話題も提供した。

「九州の思い」届ける

熊本地震が起こるまでは九州観光は好調だった。同機構によると、15年は宿泊延べ人数で初めて４千万人泊を突破。５年前から２割以上増えていた。ただ、４―５月の１カ月で九州全体では１００万人弱のキャンセルが発生したという。

熊本県は、担当者が支援への感謝を述べた後、最新情報を観光サイト「なごみ紀行」で確認してほしいと呼びかけた。今年は特に、雲仙天草国立公園編入60周年、天草五橋開通50周年を迎える。世界文化遺産の「明治日本の産業革命遺産」の構成資産の一つ、三角西港を巡るクルーズ船「ルミエラ」が７月に就航。水戸岡鋭治さんが監修した船で、船内ではオリジナルのスイーツを提供する。

大分県は、18年に国東半島の「六郷満山開山１３００年」を迎えることから、国東半島の石造文化を知る旅を提案。源泉・湧出量ともに「日本一のおんせん県」であることをアピールし、担当者は「豊後水道の海の幸を食しに大分県へ」と呼びかけた。

そのほか、10―12月に展開するデスティネーションキャンペーン（長崎県）、４月に東九州自動車道が開通し大幅に時間短縮（宮崎県）、指宿温泉のデトックス効果（鹿児島県）、有田焼創業４００周年と熱気球の世界大会（佐賀県）、世界遺産を目指している宗像三社（福岡県）などについて説明した。

原田部長は「いつもの説明会に比べて２倍近い人数で現地から来た。それが九州の思いです」と訴え、５月12日に同機構が開設した復興情報のポータルサイトの活用をアピールした。