コト消費を促す（3）　事業者が連携、「面」で活性化

ただ、こうしたコト体験は告知、プロモーションに課題を抱える。日本殺陣道協会は八木会長自らが奔走し、口コミなど地道に広がっていった。ＪＴＢ西日本は、関西国際空港など自社の外国人専用の観光案内所、大阪市内50軒のホテルなどでチラシを配布するなど大手旅行会社のネットワークを活用したことが奏功した。

課題はプロモーション　「皆で協力して盛り上げ」

そのため今、コトを提供する事業者同士で連携し地域観光の活性化につなげようとする試みが生まれ始めている。その一つが大阪市を中心に活動する「観光素材工房」。旅行会社や企画会社が音頭を取って、研究会方式でそれぞれの取り組みを報告。コト体験のポータルサイトを構築し共同プロモーション、相互送客などを見据える。

２月に行われた研究会には約40人が参加。巫女体験、ＬＧＢＴ結婚式を行い、宿坊型ホテルの建設も見据える神社、食品サンプルづくりを行っているデザイン事務所などがプレゼンテーション。旅行会社からの送客に期待する声も少なくなかった。そのほかにも外国人向けにお好み焼き体験を行う飲食店、市内周遊バスの運行会社など多彩なメンバーが集まり情報交換していた。

事務局メンバーの一人、礒田真さんは「個店としての儲けより、皆で協力して盛り上げようというのが皆の総意です。モノ消費からコト消費へ転換することは点から面への展開という地域観光のあり方に共通点があると思います」と話す。